車内への持ち込み禁止荷物の分類、名称一覧
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| 分類 |
性質/特性 |
舉例 |
第1類
「爆炸物」 |
特別な装置に含まれているかを問わず、実際に爆発または発煙効果がある物質。 |
各銃器の弾薬、火薬、炭化カルシウム、ミサイル、照明弾、花火、爆竹、ドライアイス |
第2類
「圧縮、液化または圧縮して溶解した気体」 |
以下の気体を指す。
1. 永久気体：常温下で液化しない気体。
2. 液化気体：常温で圧縮しなくても液化する気体。
3. 溶解気体：加圧後に溶媒に溶け、多孔質物質に吸収されることがある気体。
4. 冷凍気体：液体空気、液体酸素ガスなど。
備考：
1.永永久気体および液化ガスは通常加圧されている。 圧力は、摂氏21℃の温度で1cm2あたり2 kg以上、または摂氏54℃の温度で1cm2あたり7kg以上で、高圧と呼ぶ。
2.本類の危険物は、その化学的性質や生理効果が大きく変化し、可燃性、有毒性、助燃性または腐食性を持つか、または同時に2つまたは3つの性質を持つ可能性がある。
3.本類の危険物が医療用または携帯使用のライターなどである場合、この限りでではない。 |
缶ガス、スプレー、高圧ガスボンベ（水素、酸素、プロパン、アセチレン、液化石油ガスなど） |
第3類
「易燃性を持つ液体」 |
クローズドカップ法試験で、引火点が摂氏61度以下、あるいはクローズドカップ法試験で、引火点が摂氏65.6度の場合、易燃性の気化物を発生する液体、液体の混合物、固体を含む溶液や懸濁液。ただし、その危険性が他の類に加えられる物資は含まない。
備考：易燃性を持つ液体の引火点とは、液体が放出する蒸気が空気と引火する可能性がある混合物を産出する際の最低温度を指す。 |
鉱物油、ガソリン、灯油、ベンゼン、トルエン（テレビン油）、メタノール、エタノール(度数70%以下のアルコール飲料は除く)、イソプロパノール、アセトン、エーテル、塗料、シンナー、二硫化炭素 |
第4類
「易燃性を持つ固体、自然発火性物質、水に触れると易燃性のあるガスを発生する物質」 |
4.1 火花や炎など、外からの火元の影響を受けると燃焼しやすい性質がある固体。
4.2 自然発火や引火しやすい性質がある固体または液体。
4.3 水や空気に触れると易燃性のあるガスを発生し、特定の状況で自然引火する固体または液体。 |
マッチ(携帯用マッチは除外)、活性炭、白リン、黄リン、アルミニウムパウダー、硫化リン、リン化カルシウム、ナトリウム、カリウム、マグネシウムパウダー |
第5類
「酸化剤および有機過酸化物」 |
5.1 物質本体は非可燃性であるが、可燃物を燃やしやすくする性質を有し、火災中に発生する酸素ガスに対して火の勢いを増す性質がある。
5.2 大部分が可燃性で、酸化剤同様の作用が発生する可能性があり、また爆発性の分解を起こしやすいもの。固体または液体を問わず、他の物質と危険な反応を起こすもの。大半はすぐに燃え、衝撃や摩擦に対して敏感である。 |
硝酸ナトリウム、硝酸アンモニウム、漂白水(パウダー)、塩素酸塩、過塩素酸塩、塩化リン、過酸化ナトリウム、過酸化バリウム、ニトロセルロース、ジニトロベンゼン、ジニトロトルエン、トリニトロトルエン、ジニトロフェノール、トリニトロフェノール、硝化 エチレングリコール、ニトログリセリン、無水硝酸 |
第6類
「毒性物質および感染性物質」 |
6.1 飲み込んだり注射すると、または皮膚に接触すると死にに至らしめるか、人体の健康に深刻な影響をもたらすもの。
6.2 疾病の原因となる微生物。 |
ヒ素、砒霜、シアン化物、臭化メチル、殺虫剤、除草剤、農薬、医療廃棄物、ろ過性病原体、ウィルス |
第7類
「放射性物質」 |
自発的な核変換を介して放射線を放出する物質。
備考：行政院原子能委員会が定める「放射性物質安全運送規則」第5条に列記されているものは除外する。 |
ウラン、プルトニウム、ラジウム |
第8類
「腐食性物質」 |
生物組織に接触すると、深刻な損傷、または漏えいすると他の物や運送上必要な工具を損壊する可能性がある物質。 |
強酸性のもの、強アルカリ性のもの、水銀、鉛蓄電池 |
第9類
「その他危険物」 |
第1類から第8類まで各分類に属するものの、危険性が比較的軽微な物質。ただし、現在までにその危険性が明らか、もしくは今後危険性を及ぼす可能性があり、本類の危険物質に加えることが妥当な物質。 |
その他人体や物品へ損害を与える可能性があるもの(血清、ワクチンおよび臍帯血など) |
鉄路運送規則第20条
乗客は危険物や棺、死体、鉄道会社の許可を得ていない動物、および他の乗客や鉄道に対して危害や迷惑につながる恐れのある物品を車内へ持ち込むことを禁止する。但し、警察犬や盲導犬、専門の訓練員が訓練中に帯同する盲導犬訓練中の幼犬はこの限りではない。
前項規定に違反した乗客に対して、鉄道会社は乗客に駅や車内、線路区域からの退出を命じることができる。